「ファンダメンタル」とは、「基礎的事項」という意味で、「ファンダメンタル分析」とは、経済の基本を分析することで、将来の動向を予測する分析方法です。
ＦＸの場合は、そのその国の景気や政治情勢などです。
具体的には以下のような指標を参考にすることになります。
・ＧＤＰ
ＧＤＰとは「国内総生産」といい、その国で１年間に生産された物やサービスの価値を合計したものです。
ＧＤＰには「実質ＧＤＰ」と「名目ＧＤＰ」があります。
「名目ＧＤＰ」に物価の変動を考慮したものが「実質ＧＤＰ」です。
指標として重視されるのは「実質ＧＤＰ」です。
・政策金利
「政策金利」とは、中央銀行がほかの銀行にお金を貸す場合に適用される金利のことです。
「公定歩合」とも言います。
各国の政府は、「政策金利」を変動させることで景気をコントロールします。
景気が良すぎるとインフレーションが起こってしまうため、金利を上げて景気を抑えます。
金利が上がると、お金が借りにくくなるので、企業が投資を控えるようになり、業績は停滞します。また、貯蓄のメリットが大きくなるため、消費よりも貯蓄にお金が流れます。
景気が悪いと、企業の業績が下がり、給料も下がるため消費が伸びません。この状態が悪化するとデフレーションが起こってしまうことになります。この場合は金利を下げて景気を刺激します。
金利が下がると、お金が借りやすくなるため、企業が投資をし、生産能力が上がるため、業績は良くなります。また、銀行に預けるメリットが薄くなるので、貯蓄よりも消費にお金が流れます。
・失業率
「失業率」は、労働力人口のうちの完全失業者の割合です。「完全失業率」とも言います。
失業者は基本的に収入がないため、失業者が多いと個人消費が少なくなる傾向になります。
このため、失業率はその国の経済をはかる指標として使われます。
・生産者物価指数
「生産者物価指数」とは、生産者が出荷する時点での商品価格の変動をみる、米国における経済指標です。
今の経済状態が、インフレ寄りか、デフレ寄りかの判断に使われます。
・卸売物価指数
「卸売物価指数」とは、企業間で取引される中間財や原材料の商品価格の変動をみる、日本における経済指標です。
米国の「生産者物価指数」と似ていますが、違う点が２つあります。
「輸送費を含むのか？」という点と、「集計される価格」という点です。
輸送費は「卸売物価指数」では含み、「生産者物価指数」では含みません。
集計値は、「卸売物価指数」の場合は中間財と原材料の価格
「生産者物価指数」は最終財、中間財、原材料を加算します。
・貿易収支
「貿易収支」とは、その国が海外と貿易を行なった結果で、「輸出額－輸入額」で計算します。
輸出額が上回れば貿易黒字、輸入額が上回れば貿易赤字となります。
輸入額が多すぎれば、貿易赤字分は自国通貨を相手国通貨に両替したのと同じような形になり、自国通貨の価値が下がります。
・小売売上高
「小売売上高」とは、小売業の売上高を合計した指標です。
消費者がどの程度商品を買っているかをはかる指標となります。
ちなみに、実際には小売売上高のうち自動車の売上を除外した数値が注目されます。
自動車は単価が高く、小売の中で占める割合が大きいが、数値のブレが大きいためです。
・日銀短観
「日銀短観」とは、日本銀行が国内の企業に業績など今後の見通しを訊き、「良い」と答えた企業から「悪い」と答えた企業の数を引いた指標です。
正式名称を「企業短期経済観測調査」と言います。
調査は大企業と中小企業、製造業と非製造業に分けて集計され、もっとも注目されるのは大企業の製造業の業況判断指数です。
さらに、ＦＸの場合通貨のペアですから、そのペアの２国間の景気のバランスも考慮しなくてはなりません。
国によっては、通貨価値が高いことを望む国と、低いことを望む国があります。その国が内需が強いか外需が強いかでどちらかが決まります。
外需が強い輸出国の場合は、少ない外貨で多くの国内通貨を得られるため、通貨の下落を歓迎する傾向があります。日本もこれにあたります。